産科医師不足の中、存在価値が高まる、『助産師』

少子化が進み、全国的に産科医不足が進む中、
注目を集めているのが、『助産師』という職業だ。

助産が認められているのは、医師と助産師だけであり、
自然分娩は、助産師のみで出産を行うこともできるため、
助産師を目指す人は、増加傾向にある。

しかし、産科医と同じく、助産師の労働環境は厳しいものがあるが、
最近では、出産などで、しばらく現場を離れていた人のための復職支援を始め、
パートや派遣勤務など、それぞれのライフスタイルに合わせた、職場づくりも進みつつある。

助産師になるには、まず、看護師国家試験に合格しなければならない。

その後、助産師養成校で、必要な知識と技術を習得し、
助産師国家試験に合格して、初めてなれる職業だ。

助産師養成校は、看護学校に比べ数が少数で、
定員も少ないため、とても競争率が高い。

助産師の試験に合格しても、
看護師の試験が不合格なら、助産師の免許は取得できない。

また、看護師は男性でもなれるが、助産師になれるのは、女性のみである。

女性の社会進出が、少子化の理由の1つという意見は根強いが、
日本においては、女性の仕事と育児の両立どころか、むしろ、
妊娠・出産等を理由とする、退職勧奨や解雇が横行しているのが、現状である。

日本と比較して、労働力率も出生率も高い、
福祉国家として名高いスウェーデンでは、
育児休業制度や保育サービスの充実によって、
女性の就業が、必ずしも少子化には繋がっていない。

助産師が、これから求められていることは、
出産の現場での活躍はもちろんだが、働く人の出産や、子育てに関する相談など、
企業における、次世代育成の支援対策への参加が、必要となるだろう。

かつて、産婆と呼ばれた人達が、地域の人々を結びつけた様に、
医療機関だけではない、地域社会全体の中での、助産師の活躍抜きには、
今後の出産・子育ての改善は、望めないといってもおかしくはない。

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